日本の造船業は８０年代の“造船不況”時に新規採用を凍結したツケが回り、事業所の人口構成は高齢者層が多い一方、４０歳前後の年齢層が極端に少ない。

この結果、０７年から１０年までに大量の定年退職者を出し、船舶建造現場での生産性低下が危ぶまれた。

　三菱重工業や川崎重工業、三井造船、住友重機械マリンエンジニアリング（東京都品川区）などの造船大手はほぼ全社がオン・ザ・ジョブ・トレーニング（ＯＪＴ）制度を活用して、熟練技能者から若年層への技能伝承を試みた。

また、経験豊かな熟練技能者の技をマニュアル化して形式知に置き換えることにより、技能伝承に穴が空くのを防いできた。

　日本の造船業はこの時に作成したマニュアルやビデオカメラでの撮影教材などを基盤に、若年層に再び暗黙知を身に付けさせる。

　まねのできない技能を身に付けて生産性を向上し、中国や韓国の造船業に対抗していく。